しずかに闘う投資家Lab / 新NISA・iDeCo対応
試算ツール(投資助言ではありません)

QUICK GUIDE / このツールで分かること(3秒判定)

夫婦35年分のお金を1枚のグラフで可視化。住宅購入/賃貸の長期比較、夫婦それぞれの新NISA・iDeCo複利、老後の資産取り崩しまで一気通貫で試算します。

住宅で迷う 購入と賃貸を 同じグラフで比較。65歳時点でどちらが有利か数字で出ます
老後資金が不安 夫婦のNISA・iDeCo を別管理で複利計算。退職後の取り崩しまで自動シミュレーション
教育費が心配 公立/私立ルート別の 教育費ピーク をグラフに反映。ローンとの重なりが見えます

入力値はすべてブラウザ内で計算・保存されます(サーバー送信なし)。投資助言ではなく試算ツールです。

👤プロフィールCORE
配偶者あり
歳
歳
歳
歳(配偶者の年齢で)
👨‍👩‍👧‍👦家族・子ども
歳
歳(0=今年生まれ)
💴本人収入CORE
万円 / 月
万円 / 年
% / 年
万円(退職時)
👩‍💼配偶者収入NEW
万円 / 月
万円 / 月
歳(本人年齢で)
🏛️公的年金(厚生・国民)本人+妻 別管理
👤 本人
万円 / 月
歳
👫 妻
万円 / 月
歳(妻の年齢で)
※ 今の物価での見込額(手取り)を入力。ねんきん定期便の額面なら、手取りはおよそ9割です。将来は物価上昇率より年0.3%低いペースで増える計算です(マクロ経済スライド)。受給開始を遅らせると月額が増えます(繰下げ受給)
💰現在の資産
万円
万円 / 月
📊副業収入FIX
万円 / 月
歳まで
🌡️物価・生活費の変化NEW
%(現在1〜2%が目安)
% of 現役時(70〜80%が目安)
※ 退職後は交通費・被服費等が減少し生活費が下がる傾向があります
🏠シナリオA(住宅購入)
住宅購入を検討する
万円
万円
万円(価格の6〜8%が目安)
万円(住宅の種類で決まる)
%
年
歳
万円 / 月
万円 / 月
万円 / 年(購入後)
住宅ローン控除:年末のローン残高(借入限度額まで)×0.7%を13年間、購入シナリオの収入に加えます。2026〜27年入居の新築の限度額は、長期優良住宅4,500万(子育て世帯5,000万)・ZEH水準3,500万(同4,500万)・省エネ基準2,000万(同3,000万)。実際の控除は納めた所得税・住民税(上限あり)までです
繰り上げ返済(期間短縮型)
🏢シナリオB(賃貸継続)
万円 / 月
%
📈新NISA本人+妻 各1,800万円
👤 本人
万円 / 月
%
万円
万円(上限管理)
%(夫婦とも退職後・全資産)
👫 妻
万円 / 月
%
万円
万円(上限管理)
※ NISA枠は個人ごとに1,800万円。本人と妻でそれぞれ管理
🏦iDeCo本人+妻 別管理
👤 本人
万円 / 月
%
万円
歳
👫 妻
万円 / 月
%
万円
歳
※ 本人・妻それぞれの年齢で受取タイミングが決まります。受取までは運用を続け、受取時は一時金として現金に入ります(退職所得控除を超える部分の税金は計算に入れていません)。掛金の上限は会社員(企業年金なし)で月2.3万円、2026年12月分からは月6.2万円(自営業は7.5万円)
💹その他の投資(特定口座・現金等)本人+妻
👤 本人
万円
%
万円 / 月
年間
👫 妻
万円
%
万円 / 月
年間
※ 特定口座・現金・債券など。指定期間後は積立停止、運用益のみ継続
🧳旅行・レジャーNEW
万円 / 年
万円 / 回
歳まで(本人)
🚗大型支出(買い替え)NEW
万円
年ごと
万円 / 年
歳まで(買い替えの上限)
🏥大病リスクNEW
大病リスクシナリオを含める
歳(確率的に発生)
万円(高額療養費後)
初期値の根拠(日本の平均的な世帯)
・本人36歳・配偶者34歳・子ども2人(3歳と0歳):第1子出生時の母の平均年齢31.0歳、平均初婚年齢 夫31.0歳・妻29.7歳(厚生労働省 人口動態統計 令和7年)。夫婦の子どもの数は平均1.9人
・本人の手取り月33万円・賞与75万円:男性35〜39歳の平均給与597.7万円・男性の平均賞与96万円(国税庁 民間給与実態統計調査 令和7年分)を手取り約8割に換算
・配偶者の手取り月20万円(復帰後24万円):女性35〜39歳の平均給与362.3万円を手取り換算。育児中は時短を想定
・年金 本人15万円・配偶者10万円(手取り):厚生年金の平均月額 男性16万9,967円・女性11万1,413円(厚生労働省 令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況)の約9割
・貯蓄300万円:二人以上世帯・世帯主30代の金融資産の中央値311万円(金融経済教育推進機構 家計の金融行動に関する世論調査 2025年。平均値は1,096万円だが一部の世帯が押し上げている)
・生活費 月28万円:二人以上・勤労者世帯の消費支出 月34.6万円(総務省 家計調査 2025年)から、住居・教育・旅行・車の購入を除いた目安
・退職金1,500万円:大学卒の定年退職者は約2,000万円(厚生労働省 就労条件総合調査 令和5年、従業員30人以上)。中小企業を含めた目安として控えめに設定
・住宅4,500万円・頭金500万円:フラット35利用者調査(2024年度)の購入価格 土地付注文住宅5,007万円・建売3,826万円・マンション5,592万円の間。管理費1.7万円・修繕積立金1.3万円はマンション総合調査(令和5年度)の平均
・家賃 月9万円:民営借家の全国平均6.5万円(住宅・土地統計調査 令和5年)は単身向けを含むため、家族向けの広さで上乗せ。東京都は平均9.5万円
・学校は全公立:公立小・中に通う子どもが大半のため。大学進学を想定
・車13年ごとの買い替え:乗用車の平均使用年数(13年前後)
・NISA・iDeCo・旅行の額は統計の平均ではなく、入力の例です
📊
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