2026年7月16日更新
楽天証券では、クレカ積立(月10万円)に加えて楽天キャッシュ(電子マネー)でも投信積立ができます。上限は月5万円。クレカと併用すれば月15万円までキャッシュレスで積み立てられます。本記事では、楽天キャッシュ積立の設定手順と、併用のしかた・注意点を整理します。
この記事の結論
楽天キャッシュ積立は月5万円まで。クレカ積立10万円と併用すれば合計15万円をキャッシュレスで自動化できます。スケジュールは「毎月12日までに申込 → 13〜15日に残高から引落」の2点だけ押さえればOKです。
楽天キャッシュの投信積立とは
楽天キャッシュは楽天の電子マネーです。楽天証券では、この楽天キャッシュ残高から投信積立ができます。クレカ積立とは別枠で、上限は月5万円。つまりクレカ積立10万円+楽天キャッシュ5万円で、合計15万円までをキャッシュレスで自動化できます。新NISAの枠を埋める手段の選択肢が一つ増える、というイメージです。
設定の手順とスケジュール
流れはシンプルです。楽天証券の投信積立設定で、引落方法に「楽天キャッシュ」を選び、積立額(上限5万円)と積立指定日(毎月1〜28日)を決めるだけ。スケジュールは毎月12日までに申込を完了すると、13〜15日に楽天キャッシュ残高から引き落とされ、翌月に買付という流れです。残高不足だと買付されないため、チャージのタイミングだけ注意します。
クレカ10万+楽天キャッシュ5万+現金15万で月30万円を満額にする全体像は、新NISAを月30万で満額にする組み方で解説しています。
クレカとの併用で月15万までキャッシュレス
クレカ積立(月10万円)と楽天キャッシュ積立(月5万円)は併用できます。合計15万円まで、毎月の入金作業なしで積み立てられるのが大きな利点です。つみたて投資枠(月10万円)はクレカで、成長投資枠の一部(月5万円)は楽天キャッシュで——といった割り当てもしやすくなります。
注意点・デメリット
便利な一方で、いくつか気をつける点があります。まず上限が月5万円であること。次に残高チャージの手間(オートチャージや事前チャージで対応)。そして還元の条件はチャージ方法で変わる点です。クレカ積立の還元率とは別物なので、「自分の組み合わせで実際に何%付くか」は公式で確認しておくと安心です。
還元率やポイントで証券会社を選ぶなら、NISA証券会社ランキング2026がおすすめ順で参考になります。
よくある質問
Q. クレカと楽天キャッシュ、どちらを優先すべき?
まずは還元が分かりやすいクレカ積立(月10万円)から。さらに積みたい分を楽天キャッシュ(月5万円)で足すのが基本です。
Q. 楽天キャッシュ積立でもポイントは付きますか?
チャージ方法によって付くケースがあります。条件は変わりやすいので、最新の付与率は楽天証券・楽天カードの公式で確認してください。
Q. 残高が足りないとどうなりますか?
買付がスキップされます。オートチャージや事前チャージで残高を確保しておくと安心です。
関連記事:楽天キャッシュ積立のスケジュール【2026年】締切日・引落日・ポイント付与はいつ?
まとめ|クレカに足す「もう5万円」の選択肢
楽天キャッシュ積立は、クレカ積立(月10万円)にもう月5万円をキャッシュレスで足せる手段です。スケジュール(12日締め→13〜15日引落)と上限5万円だけ押さえれば設定は難しくありません。月15万円までを自動化して、新NISAの枠をラクに埋めていきましょう。
関連する記事
- 新NISAを月30万で満額にする組み方|つみたて10万+成長20万の振り分け実例【2026】楽天キャッシュ5万を含めた月30万満額の全体像。振り分けの実例つき。
- クレカ積立ポイント還元率を徹底比較【2026年版】SBI・楽天・マネックスクレカ積立10万+楽天キャッシュ5万。還元率を証券会社ごとに横並び比較。
- 楽天SCHD徹底解説2026|VYM・SPYDとの違い楽天キャッシュ枠で積みやすい楽天SCHDをVYM・SPYDと比較。配当重視の人向け。
- NISA証券会社ランキング2026|口座のおすすめ順これから口座を開くなら。クレカ積立・ポイントでおすすめ順に整理。
この記事について
最終更新日:2026年7月16日/初稿公開日:2026年6月7日
参照元:楽天証券 公式(楽天キャッシュ/投信積立・引落方法)、金融庁「新しいNISA」。数字・制度は執筆時点の公式情報を確認のうえ掲載しています。
筆者は35歳メーカーシステムエンジニアで投資歴7年の「まもる」。NISA満額(月30万円)を継続中で、eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)と楽天・高配当株式・米国ファンド(楽天SCHD)の2銘柄で長期投資を実践しています。誤りに気づいた方はお問い合わせフォームからご連絡ください。
本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品の勧誘を目的とするものではありません。投資は元本割れのリスクがあります。最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。








