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2026年8月7日更新
インフレや地政学リスクの話題が増えると、金(ゴールド)への関心が高まります。ただし金は株式とは性質がまったく違う資産です。組み入れる前に、何を期待できて何を期待できないかを整理しておきましょう。
この記事の結論
金は利息も配当も生まないため、長期の資産形成の主役にはなりません。期待できるのは株式と値動きが連動しにくいことによる分散効果です。入れるなら資産全体の5〜10%まで。インデックス積立が固まっていない段階なら、まずはそちらを優先してください。
金が株式と決定的に違う点
株式は企業が利益を生み、その一部が配当や株価の成長として還元されます。保有しているだけで価値が積み上がる仕組みがあります。
金にはそれがありません。金の価値は「他の人がいくらで買うか」だけで決まります。掘っても増えず、使っても減らず、利息も生まない。長期で持てば増える資産ではなく、価値を保存する資産と理解するのが正確です。
| 項目 | 株式(インデックス) | 金 |
|---|---|---|
| 利息・配当 | ある | ない |
| 価値の源泉 | 企業の利益 | 需給のみ |
| 株式との連動 | — | 低い(分散効果) |
| 保有コスト | 信託報酬 年0.05〜0.1% | 年0.4%前後+現物なら保管料 |
| NISA | 対象 | 商品による(成長投資枠中心) |
それでも持つ理由
株式と同時に下がりにくい。これが唯一かつ最大の理由です。株価が急落する局面で金が買われることがあり、資産全体の値動きをなだらかにします。
通貨の信認が揺らぐ場面に強い。特定の国の通貨や政府への信頼が下がる局面で買われる傾向があります。ただし「インフレに必ず強い」とまでは言えず、実際にインフレ期でも下落した時期があります。
買い方の選択肢
投資信託・ETFが最も手軽です。少額から買え、保管の手間もありません。信託報酬は株式インデックスより高めなので、比率を上げすぎないことが重要です。
現物(地金・コイン)は保管の問題が生じます。手数料・スプレッドも大きく、資産形成の手段としては非効率です。
比率は5〜10%まで。これを超えると、配当も成長も生まない資産の割合が高くなり、長期のリターンを押し下げます。
よくある質問
Q. 初心者でも持つべきですか?
A. 優先度は高くありません。まず生活防衛資金と株式インデックスの積立を固めてください(始め方の3ステップ)。
Q. 債券とどちらが分散に有効ですか?
A. 目的が違います。債券は値動きを抑えて安定させる役割、金は株式と連動しにくい別の値動きを持ち込む役割です。取り崩し期が近いなら債券のほうが素直です。
Q. 金が上がっているときに買っていいですか?
A. 配当を生まない資産は「上がったから買う」動機になりやすく、高値づかみを招きます。比率を決めてから淡々と買うほうが安全です。
まとめ
この記事のポイント
金は増える資産ではなく、値動きをずらす資産。主役はあくまで株式インデックスです。持つなら5〜10%まで、投資信託かETFで。積立の土台が固まっていないなら、優先順位はかなり下がります。
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この記事について
最終更新日:2026年8月7日/初稿公開日:2026年8月7日
参照元:各運用会社の交付目論見書(金ETF・投資信託の信託報酬)、金融庁「新しいNISA」。数字・制度は執筆時点の公式情報を確認のうえ掲載しています。税務・社会保険の個別判断は税務署・保険者・専門家にご確認ください。
筆者は35歳メーカーシステムエンジニアで投資歴7年の「まもる」。NISA満額(月30万円)を継続中で、eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)と楽天・高配当株式・米国ファンド(楽天SCHD)の2銘柄で長期投資を実践しています。誤りに気づいた方はお問い合わせフォームからご連絡ください。
本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品の勧誘を目的とするものではありません。投資は元本割れのリスクがあります。最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。








