JEPIとSCHDどっち？利回り・経費率・NISA対応を徹底比較【2026年】

※当記事にはプロモーションが含まれています。

2026年7月14日更新

高いインカムを狙うJEPIと、増配で育てるSCHD。どちらも米国の人気インカムETFですが、設計思想がまったく違うため「利回りが高いからJEPI」と飛びつくと後悔しやすい組み合わせです。利回り・経費率・NISA対応の3点から違いを整理します。

この記事の結論

「今の分配金」を最大化したいならJEPI（利回り約8%・毎月分配）、「10年後の分配金と資産」を育てたいならSCHD（利回り約3.4%・増配実績）。ただしJEPIは新NISAでは買えません。NISAの非課税メリットを使いたい人は、実質的にSCHD系（楽天SCHD・SBI・SCHD）が答えになります。

目次

① JEPIとSCHDの基本スペック比較

項目JEPISCHD
運用会社JPモルガンチャールズ・シュワブ
戦略米国大型株＋カバードコール米国高配当100銘柄（増配重視）
分配利回り（目安）約8%（変動大）約3.3〜3.4%
経費率0.35%0.06%
分配頻度毎月四半期（3・6・9・12月）
増配の期待仕組み上ほぼなし10年超の増配実績
新NISA（成長投資枠）対象外（特定口座のみ）投信版がNISA対応

利回りは2026年7月時点の直近実績ベースの目安です。特にJEPIはオプションプレミアム次第で毎月変動します。

② JEPIの仕組み｜利回り8%の源泉はオプション料

JEPIの高利回りは「高配当株を集めたから」ではありません。保有株にカバードコール（コールオプションの売り）を組み合わせ、オプション料を分配金の原資にしています。この設計には明確なトレードオフがあります。

相場が横ばい〜緩やかな上昇のときは高いインカムを生みますが、急騰局面では上値が削られ、株価の値上がり益を取り切れません。また分配金は市場のボラティリティに依存して大きく変動し、増配を積み上げていくタイプでもありません。「資産を育てる」より「今のキャッシュフローを買う」商品です。

③ SCHDの仕組み｜利回り3%台でも増配で追い抜く

SCHDは連続配当・財務健全性などでスクリーニングした米国高配当100銘柄に投資するETFです。現在の利回りは約3.4%とJEPIの半分以下ですが、設定来10年以上の増配実績があり、保有し続けるほど「買値に対する利回り」が育ちます。経費率0.06%はJEPIの約6分の1で、長期保有のコスト差も無視できません。

年間の分配金だけを見れば「JEPIの圧勝」に見えて、10年・20年の増配と値上がりまで含めるとSCHDが逆転しうる——これが両者の本質的な違いです。

④ NISA対応の決定的な差｜JEPIは新NISAで買えない

意外と知られていませんが、JEPIは新NISAの成長投資枠の対象外です（2026年7月時点）。買うなら特定口座になり、分配金には課税されます。毎月分配で税金を払い続ける構造は、複利効率の面でも不利です。なお、姉妹ファンドのJEPQ（ナスダック版）も同様にNISAでは買えません。

一方SCHDは、本家ETFこそ日本の証券会社で直接買えないものの、投信版の楽天SCHD（信託報酬0.1238%）やSBI・SCHD（0.1227%）が新NISA成長投資枠に対応しています。分配金を非課税で受け取れるインカム投資は、現状SCHD系投信が最も現実的な選択肢です。私自身もNISA成長投資枠で楽天SCHDを毎月積み立てています。

補足：JEPIとSCHDは「どちらか」ではなく併用にも合理性があります。特定口座のJEPIで毎月のキャッシュフロー、NISAのSCHD系投信で長期の増配、という役割分担です。組み合わせ方は米国ETFで毎月分配金をもらう方法で詳しく解説しています。

⑤ まとめ

この記事のポイント

JEPIは「今の毎月インカム」を買う商品（利回り約8%・経費率0.35%・NISA不可）、SCHDは「将来の増配」を育てる商品（利回り約3.4%・経費率0.06%・投信版がNISA対応）。退職後のキャッシュフロー補強ならJEPI、現役世代の資産形成ならSCHD系投信が基本線です。

SCHD系投信（楽天SCHD）をNISAで積み立てるなら楽天証券の公式サイトから。

関連記事

この記事について

最終更新日：2026年7月14日／初稿公開日：2026年7月14日

参照元：JPモルガン・アセット・マネジメント、チャールズ・シュワブ、楽天投信投資顧問、SBIアセットマネジメント、各証券会社の公式サイト。数字は執筆時点の公式情報を確認のうえ掲載しています。

筆者は35歳メーカーシステムエンジニアで投資歴7年の「まもる」。NISA満額（月30万円）を継続中で、eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）と楽天・高配当株式・米国ファンド（楽天SCHD）の2銘柄で長期投資を実践しています。米国ETFの直接保有はなく、本記事は公開情報に基づく分析です。誤りに気づいた方はお問い合わせフォームからご連絡ください。

本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品の勧誘を目的とするものではありません。投資は元本割れのリスクがあります。最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。

米国ETFを買うの最新記事8件