※当記事にはプロモーションが含まれています。
2026年7月14日更新
「高配当」ではなく「増配し続ける会社」に投資する——それが連続増配ETFです。目先の利回りは2%前後と地味ですが、保有年数とともに受取額が育っていく設計は、時間を味方にできる現役世代と相性のよい戦略です。代表格のVIG・DGRO・SDYを比較します。
この記事の結論
王道はVIG(10年以上増配・経費率0.04%・成長株寄り)。今の利回りも欲しいならSDY(20年以上増配・利回り約2.5%)、中間バランスならDGRO(5年以上増配・経費率0.08%)。迷ったら低コストで新NISA成長投資枠にも対応するVIGが基本線です。
① 3本のスペック比較
| 項目 | VIG | DGRO | SDY |
|---|---|---|---|
| 運用会社 | バンガード | ブラックロック | ステート・ストリート |
| 増配基準 | 10年以上 | 5年以上 | 20年以上 |
| 経費率 | 0.04% | 0.08% | 0.35% |
| 分配利回り(目安) | 1.8%前後 | 2.3%前後 | 2.5%前後 |
| 性格 | 大型優良・成長寄り | 両者の中間 | 高利回り・ディフェンシブ寄り |
利回りは2026年7月時点の直近実績ベースの目安です。分配金は変動します。
② 高配当ETFと連続増配ETFは何が違うのか
VYM・SPYDなどの高配当ETFは「今の利回りが高い株」を集めます。一方、連続増配ETFは「配当を増やし続けてきた株」を集めます。この違いは銘柄の顔ぶれに表れ、連続増配ETFには増配の裏付けとなる利益成長がある企業——つまり財務優良な大型株が集まりやすくなります。
結果として、連続増配ETFは下落相場に比較的強く、株価の成長も取りやすい半面、目先の利回りは低め。「配当をすぐ使いたい人」より、「10年後・20年後の受取額を育てたい人」向けの設計です。買値に対する利回り(Yield on Cost)は増配とともに毎年育っていきます。
③ 3本の使い分け
VIG:迷ったらこれ。10年以上増配かつ「利回り上位25%を除外」する設計で、無理な高配当を避けて増配の持続性を最重視します。経費率0.04%は増配系で最安級。新NISA成長投資枠にも対応しており、主要ネット証券で購入できます。
DGRO:バランス型。増配5年以上と基準が緩めな分、組入れが広く、利回りもVIGよりやや高め。VIGとSDYの中間的な性格で、1本で完結させたい人に向きます。
SDY:インカム寄り。20年以上増配の銘柄を配当利回り加重で組み入れるため、公益・生活必需品などディフェンシブ比率が高め。今の利回りと増配実績の長さを両立しますが、経費率0.35%はVIGの約9倍で、長期ではコスト差が効いてきます。
④ SCHDという選択肢との関係
「増配×高配当のいいとこ取り」を狙うならSCHD(増配10年以上+財務スクリーニング・利回り約3.4%)も有力です。本家ETFは日本から直接買えませんが、投信版の楽天SCHD・SBI・SCHDが新NISAに対応しています。VIGより利回りが高く、SDYより低コスト——連続増配ETFを検討している人は、比較対象に入れる価値があります。詳しくはVYMとSCHDの比較記事で解説しています。
⑤ まとめ
この記事のポイント
連続増配ETFは「今の配当」ではなく「育つ配当」を買う戦略。低コストと増配の持続性で選ぶならVIG、今の利回りも欲しいならSDY、中間ならDGRO。増配×利回りの両取りを狙うならSCHD系投信も比較対象に。いずれも時間を味方にする商品なので、若いうちに始めるほど有利です。
VIGや楽天SCHDをNISAで積み立てるなら楽天証券の公式サイトから。
関連記事
- 高配当ETFおすすめ比較【2026年】VYM・HDV・SPYD
- VYMとSCHDどっちを買う?【2026年】徹底比較
- JEPIとSCHDどっち?利回り・経費率・NISA対応を比較
- 【2026年】米国ETFおすすめ10選を徹底比較
この記事について
最終更新日:2026年7月14日/初稿公開日:2026年7月14日
参照元:バンガード・ブラックロック・ステート・ストリート各社の公式資料、各証券会社の公式サイト。数字は執筆時点の公式情報を確認のうえ掲載しています。
筆者は35歳メーカーシステムエンジニアで投資歴7年の「まもる」。NISA満額(月30万円)を継続中で、eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)と楽天・高配当株式・米国ファンド(楽天SCHD)の2銘柄で長期投資を実践しています。米国ETFの直接保有はなく、本記事は公開情報に基づく分析です。誤りに気づいた方はお問い合わせフォームからご連絡ください。
本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品の勧誘を目的とするものではありません。投資は元本割れのリスクがあります。最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。








