ライフプランシミュレーションのやり方【2026年】必要な6項目と無料ツール

※当記事にはプロモーションが含まれています。

2026年8月7日更新

「このまま働いて、家を買って、子どもを大学まで出して、老後は大丈夫か」——この問いに答えるのがライフプランシミュレーションです。窓口で作ってもらう人が多いのですが、要点さえ押さえれば自分で作れます。

この記事の結論

必要なのは収入・支出・住宅・教育・投資・老後の6項目だけ。細かく作り込むより、「65歳時点で資産がプラスか」1点を見るほうが実用的です。当サイトの無料シミュレーターなら、夫婦のNISA・iDeCoを別管理で複利計算し、住宅の購入と賃貸も同じグラフで比較できます(登録不要)。

ライフプランシミュレーションとは

今後30〜40年の収入と支出を年ごとに並べ、資産残高が途中でマイナスにならないかを確認する作業です。家計の「健康診断」にあたります。

目的は将来を正確に当てることではありません。危ない年がいつ来るかを先に知り、対策できる時期に手を打つことです。教育費のピークと住宅ローンが重なる40代後半に赤字が出るなら、20代・30代のうちに積立額を調整すればいい——この判断材料を得るのがゴールです。

必要な6項目

項目入力する内容つまずきポイント
収入手取り年収・昇給率・退職金額面でなく手取りで入れる
支出月の生活費・車・旅行物価上昇を年1〜2%見込む
住宅購入価格・ローン・維持費/家賃固定資産税・修繕費を忘れがち
教育子の人数・公立/私立ルート大学だけでなく高校までも計上
投資NISA・iDeCoの積立額・想定利回り利回りは3〜5%で控えめに
老後年金見込額・退職後の生活費年金はねんきん定期便の数字で

この6つが揃えば十分です。保険料や細かい変動費まで再現しようとすると、途中で挫折します。粗くても最後まで作るほうが価値があります

作る手順(4ステップ)

1. 現状を入力する。年齢・手取り・生活費・貯蓄額・現在の積立額。ここは事実なので迷いません。

2. 大きなイベントを置く。住宅購入の年、子どもの進学年、退職年。金額はざっくりで構いません。教育費は文部科学省の学習費調査、住宅は実際の物件価格帯が目安になります。

3. 65歳時点の資産を見る。ここがプラスなら大枠は成立しています。マイナスなら次で調整します。

4. 1項目ずつ動かす。積立額を月1万円増やす、退職を65歳まで延ばす、住宅予算を300万円下げる——効き目の大きい順に試すと、どこを変えるべきかが分かります。多くの家庭では「積立額」と「住宅予算」の2つが最も効きます。

補足:手作業のExcelでも作れますが、投資の複利計算・NISAの非課税枠管理・住宅ローン控除・インフレ調整を同時に扱うと式が複雑になります。ツールを使うほうが確実で、条件を変えた試行も一瞬で終わります。

無料ツール:ライフプランシミュレーター

上の6項目を入力するだけで、35年分の資産推移を1枚のグラフにします。夫婦それぞれのNISA・iDeCoを別管理で複利計算し、住宅の購入と賃貸を同じグラフで比較。教育費のピークや老後の取り崩しまで一気通貫で試算できます。
登録不要・入力値はブラウザ内のみで保存され、サーバーには送信されません。

シミュレーターを使う(無料)

結果の読み方

65歳でプラスなら合格。そのうえで、95歳まで資産が尽きないかを確認します。長生きするほど必要額は増えます。

途中で一度でもマイナスになるなら要注意。最終的にプラスでも、その年に現金が足りなければ生活が回りません。教育費と住宅ローンが重なる時期に起きやすいので、そこに現金を厚めに用意しておきます。

不足が出たら、削るより増やす。生活費を切り詰める効果は限定的です。積立額を増やす・働く期間を延ばす・住宅予算を下げるの3つが桁違いに効きます。積立の中身に迷ったらインデックスファンドの選び方から確認してください。

よくある質問

Q. どのくらいの頻度で見直すべきですか?
A. 年1回で十分です。加えて、転職・出産・住宅購入などの大きな変化があったときに更新します。

Q. 想定利回りは何%にすべきですか?
A. 全世界株式やS&P500の長期実績は年5〜7%程度ですが、試算では3〜5%と控えめに置くのが安全です。低めの前提で成立するプランなら、上振れは余裕になります。

Q. 窓口で相談するのと何が違いますか?
A. 自分で作ると前提を自由に動かせるので「何を変えれば足りるか」を試せます。提案を受ける前に自分の数字を持っておくと、提案の妥当性も判断できます。

まとめ

この記事のポイント

必要なのは6項目、見るのは65歳時点の資産と途中の凹みだけ。細かさより最後まで作ることが重要です。不足が出たら「積立額・就労期間・住宅予算」の順に動かすと、最短で改善します。

関連記事


この記事について

最終更新日:2026年8月7日/初稿公開日:2026年8月7日

参照元:文部科学省「子供の学習費調査」、日本年金機構「ねんきん定期便」、金融庁「新しいNISA」。数字・制度は執筆時点の公式情報を確認のうえ掲載しています。

筆者は35歳メーカーシステムエンジニアで投資歴7年の「まもる」。NISA満額(月30万円)を継続中で、eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)と楽天・高配当株式・米国ファンド(楽天SCHD)の2銘柄で長期投資を実践しています。誤りに気づいた方はお問い合わせフォームからご連絡ください。

本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品の勧誘を目的とするものではありません。投資は元本割れのリスクがあります。最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。