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2026年8月16日更新
投資信託を買おうとして「今いくらで買えるのか分からない」と戸惑ったことはありませんか。株と違って、投資信託の値段（基準価額）は1日1回しか決まらず、しかも注文した時点では買う値段が分かりません。この記事では、基準価額がいつ決まるのか、注文の締切、約定までの流れを図解的に整理します。
この記事の結論
基準価額は1日1回、その日の市場が閉まったあとに算出されます。注文締切は原則15時で、国内資産型は当日、海外資産型は翌営業日の基準価額で約定します。つまり「知らない値段で買う」のが投信のルール（ブラインド方式）ですが、長期積立ではこの仕組みを気にする必要はほぼありません。
基準価額とは 1日1回だけ決まる投信の値段
基準価額は、投信が保有する株や債券の時価総額（純資産総額）を口数で割った1万口あたりの値段です。組み入れ資産の終値をもとに計算するため、市場が閉まった後の夜に確定し、翌朝に公表されます。日中に値段が動く株やETFとの大きな違いです。
注文締切と約定日 国内型と海外型で1日ずれる
| タイプ | 注文締切 | 約定（値段が決まる日） |
|---|---|---|
| 国内資産型（日本株・国内債券など） | 当日15時 | 当日の基準価額 |
| 海外資産型（S&P500・オルカンなど） | 当日15時 | 翌営業日の基準価額 |
15時を過ぎた注文は翌営業日の受付になり、約定もその分後ろにずれます。人気のS&P500やオルカンは海外資産型なので、「月曜15時までに注文→火曜の基準価額で約定」という流れです。売却時の現金化までの日数はNISAの売却・出金のやり方で詳しく解説しています。
知らない値段で買うのが不安？ ブラインド方式の理由
注文時に約定価格が分からない仕組みをブラインド方式と呼びます。もし当日の基準価額を見てから売買できると、すでに保有している人の利益を横取りする取引ができてしまうため、公平性のためにこうなっています。数十年単位の積立投資では、1日分の価格差は結果にほとんど影響しません。値段を見て売買したい人には、リアルタイムで取引できるETFという選択肢があります。違いは投資信託とETFの比較で整理しています。
基準価額の高い・安いは気にしなくていい
「基準価額が3万円だから割高」という見方は誤解です。基準価額は設定来の成績を反映した累積値であり、株価のような割高・割安の指標ではありません。同じ指数に連動する投信なら、見るべきは基準価額の水準ではなく信託報酬などのコストです。コストの見方は投資信託の実質コストを参考にしてください。
まとめ
この記事のポイント
基準価額は1日1回・市場が閉まった後に確定。注文は15時締切で、海外資産型は翌営業日約定です。ブラインド方式は公平性のための仕組みで、長期積立では気にする必要なし。値段の水準より、コストと積立の継続に意識を向けましょう。
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この記事について
最終更新日：2026年8月16日／初稿公開日：2026年8月16日
参照元：各運用会社・各証券会社の公式サイト（基準価額の算出・約定日程）、投資信託協会。数字・制度は執筆時点の公式情報を確認のうえ掲載しています。
筆者は、ITエンジニア／プロジェクトマネージャー（エンジニア歴12年）の運営者「まもる」。新NISA（つみたて投資枠・成長投資枠）をフル活用し、インデックスを軸に高配当を組み合わせた長期・分散の積立投資を実践しています。誤りに気づいた方はお問い合わせフォームからご連絡ください。
本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品の勧誘を目的とするものではありません。投資は元本割れのリスクがあります。最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。
